高く売りたい

不動産を高く売るなら？まず確認すべきこと

不動産物件をできる限り高く売りたい場合は、いくつかの確認項目があります。早めの行動を心がけ、以下の点に気を付けておきましょう。

余裕を持って期間を設定し、最悪のケースも想定しておく

不動産を売ろうと決めたからといって、すぐに買い手が決まって成約、となるわけではありません。一般的には査定から売却まで3か月～6ヶ月程度の期間がかかるので、スケジュールに問題がないか考えておくことが重要です。

また、場合によっては「1年以上売れないこともある」と思っておいてください。その場合は値下げ交渉をするか、後述する買取を利用するか…などの対処があるため、最悪のケースも想定しながら無理なく計画を立てましょう。

売買契約成立までのスケジュールを細かく立てる

仲介を依頼する不動産会社を決めたら、次は「売買契約成立までのスケジュールに沿って、細かく戦略を立てる」こと。売却金額は基本的に自分で設定可能と言われていますが、不動産会社ならではのプロの目線も頼り、価格の妥当性や売り方、値下げ時期などを検討していくのが納得のいく結果に導くコツです。

値下げ等について、こまめに不動産会社に理由を相談する

一定期間売れない場合には、元々の価格より値下げを行うこともあります。しかし、あまりにも値下げのタイミングが早い、なぜ今値下げするのか分からない…といった疑問がある場合は、不動産会社にこまめに相談しましょう。

優良業者であればきちんと事情を説明してくれますし、必要性に関しても顧客に分かりやすいように伝えてくれるはずです。

問い合わせ件数はしっかりチェック

物件情報が公開されると、不動産会社に対してあなたの物件が気になる方から連絡が来ます。ただ、その問い合わせ件数が著しく少ない場合には、もしかしたら宣伝が苦手な業者かもしれません。

ポータルサイトやチラシなど、どのような方法で宣伝を行っている会社なのか、事前に確認しておくのが良いでしょう。

内覧や写真撮影などには積極的に協力する

内覧や物件の写真撮影なども、不動産会社に任せられる作業。とはいえ、特に元々住んでいた家を売る場合には、高い価値を持たせるために所有者自身が積極的にフォローするのが望ましいと言われています。

必要に応じてクリーニングや水回り、照明の交換などを行い、魅力ある住まいをアピールしましょう。

不動産を高く売るための基本的なポイントとは

また、基本的なポイントとしては「複数の不動産会社を比較し、業者選びにこだわる」、「事前に売却相場を調べておく」、「値下げリスクについても押さえておく」といったものが挙げられます。

複数の不動産会社を比較し、業者選びにこだわる

高く売るためには、例えば「はじめに相談した会社の対応が良かったから、そこに決めた」というように、1社のみに絞って不動産会社を決定するのはおすすめしません。基本的には一括査定サイト等を利用し、複数社に相談した上で査定額を見比べてみましょう。

場合によっては数百万円の差が出ることもありますから、後悔のない選択を行ってください。

事前に売却相場を調べておく

SUUMOやライフルホームズなど、昨今では専門業者でなくともネットで簡単に現在売却中の物件を確認できるサイトが増えています。こういったサイトで周辺の類似した物件を調べておくのも、不動産売却を行う上で有益です。

不動産会社から提示された査定額が妥当かどうかを判断するのに役立ちますし、ある程度販売額の目安が分かりますから、不利な条件で売却せずに済むでしょう。

値下げリスクについても押さえておく

最後に、不動産取引では「値引き交渉」が行われることも少なくありません。特に一定期間売れなかった物件は、元々設定された額より低い金額で成約されているパターンがほとんどです。そのため、ここで注意しておきたいのが「過去の成約例を参考にしすぎると、値引き交渉後に更に値段が下がってしまう恐れがある」点。

ゆえに値引きリスクを前提として、はじめは相場よりやや高めの額を設定しておくのが一般的だと言われています。

不動産を高く売るために、おすすめの行動は？

更に、物件を良く見せるためにはやっておいた方がいい行動も。特に内覧準備には力を入れるのがおすすめですが、その時はぜひ以下の点をチェックしてみてください。

窓を開放し、日当たりの良さをアピール

ファミリー向けの物件は、特に日当たりの良さが重視されると言われます。確かに子どもがいるとできるだけ明るい環境の方がのびのびと過ごせそうですし、部屋が広く見える感じもします。そのため、内覧のタイミングは「晴れた昼ごろの時間帯」に設定するのがおすすめ。窓を開け放しておき、開放的な空間を演出しましょう。

欠陥や過去にリフォームした形跡などは、下手に隠さず正直に見せるべし

例えば最近雨漏りして修理を行った、住むには気にならないけれど、実は建築時点から細かい欠陥がある…といった場合には、正直に話すことが大切です。「別に重大な欠陥じゃないし、言わない方が高く売れるのでは？」という気持ちがはたらくのは分かりますが、後から相手に知られる方がマイナスになります。

また、買い手からすると「中古住宅なのに、デメリットがまったく出てこない方が不安」という心理もあるので、信頼を得るためにも説明が必要な部分はしっかり整理しておきましょう。万が一購入後に相手が知り、それに納得できない場合は「契約不適合責任」として、売り手側に責任が求められたり、契約が白紙に戻ったりする恐れも。

転勤・転職などが増える春や秋などのタイミングを狙う

不動産は必要としている人の数に変動が出るため、時期によって高く売れるタイミングというものが存在します。一般的には転勤・転職などの事例がある「春や秋」が売り時だと言われているので、可能であれば時期を合わせるのも良いでしょう。とはいえ、景気や情勢によって変わるところもありますから、まずは不動産会社に相談してみてはいかがでしょうか。

不動産を高く売るための仲介業者選びのコツ

不動産を高く売却する上で、非常に大切なのが「業者選び」。信頼できる業者を見極めなければ、情報を著しく制限されたり、相性が合わず後に揉めたり…といったトラブルを引き起こしかねません。

前提として「詐欺」には注意する

相性のよい不動産会社を吟味するのはもちろんですが、前提として「悪徳業者を避ける」のは基本的な部分です。中には専門性が高いことを利用し、顧客に分からないように物件を安く買い叩いたり、最悪の場合法律に違反する行為を行っていたりといった悪徳業者も存在します。

これを見破るためには、まず「国土交通大臣に認定された免許番号を有している」ことを確認しましょう。一般的には公式サイトの会社情報に記載されているケースが多いですが、この番号が見当たらない、あるいは検索したら過去に行政処分を受けていた…というような業者の場合は信頼性が低いと考えられますので、相談は控えてください。

得意な物件を見極める

不動産会社はプロとして幅広い物件を取り扱っているものですが、実は業者ごとに得意不得意はどうしても出てきてしまいます。例えばマンションを売りたいと考えている場合なら、公式サイトを確認したら戸建てや土地の販売実績は多いのに、マンションの事例はまったく出てこない…といった業者は相性が悪いかもしれません。

実績やどこに力を入れているかなどを確認し、相性の良い業者を見つけましょう。

質問に対して丁寧、かつ的確に答えてくれるか

一見対応が丁寧であっても、例えば過去の事例や気になるポイントなど、こちらが疑問に思ったことに対して言葉を濁すような業者は何となく信頼できません。そのため、査定から成約を検討する際には担当者とできるだけコミュニケーションを取り、何かあれば積極的に尋ねてみるのが良いでしょう。

このサイトでは、売却理由ごとにおすすめの不動産会社をご紹介しています。どの会社に売却相談をしたら良いか分からないという方は、ぜひ参考にしてみてください。

不動産を高く売るための戦略立案のポイント

不動産を高く売る上では、事前に様々な戦略を立てる必要があります。これは不動産会社に丸投げするのではなく、自分である程度調査し、向いている方法を模索しておくことが大切です。売却相場やかかる費用・税金、仲介業者の選び方、引き渡しまでの期間などを確認した上で、以下のようなポイントも押さえておきましょう。

仲介か・買取か？

不動産売却には、仲介業者を頼って買い手を見つける方法の他に「業者に直接買取してもらう」方法もあります。これは売却活動の手間が省ける上、最短1週間～1か月程度で物件を現金化できるため、スピーディーに売りたい方におすすめです。

ただし、気を付けたいのが「相場より価格が下がるケースが多い」こと。高く売りたい、という方にとっては不向きではあるものの、もし築年数が古い等で成約までに時間がかかりそう、いずれ値下げされる確率が高いといった物件ならば、買取の方がコストパフォーマンスが良い可能性もあるかもしれません。

不動産会社は大手か・地域密着型か？

不動産会社は、大きく分けて「全国的に展開している大手」と「地域密着型の中小」が存在します。これにはそれぞれにメリットがあるので、所有物件のタイプやエリア、対応力などをふまえて選ぶのが良いでしょう。

大手不動産会社のメリット

• 都市部に強く、最新の市場傾向に敏感
• 高い集客力を誇り、不動産タイプを問わず安定したサービスを提供
• 検査や保証が特にしっかりしている

地域密着型の不動産会社のメリット

• 地方や郊外など特定エリアに強く、独自のネットワークを活かせる
• 得意分野がはっきりしている
• 人材の質が安定しており、親身になってくれる担当者が多い

媒介契約3種のうち、どれが適切か？

また、不動産会社との契約には3つの方法があるため、そちらも確認しておかなければなりません。これもそれぞれに特徴が存在し、不動産会社の対応も変わってきます。

• 専属専任媒介契約：最も会社との結束が強く、1社のみしか依頼できない
• 専任媒介契約：1社のみしか依頼できないが、担当者からの報告義務が生じる
• 一般媒介契約：拘束力が緩く、複数社と契約できる

一般的には、中間の「専任媒介契約」を選ぶ方が多いよう。一般媒介契約は自由度が高い点が魅力ですが、複数社と契約するとやはりどうしても1社ごととの関係性が薄くなる部分があるため、余程の強み（人気殺到が予想される、好条件の物件等）がない限りは専任媒介契約がおすすめです。